ZEBとZEHの違いは？それぞれの種類や知っておきたい注意点を解説

ZEBとZEHは、似て非なる概念です。

本記事は、ZEBとZEHの違いを、分かりやすく解説します。

ZEBとZEHそれぞれの定義、またZEBに関しては建築設計前に知っておきたいポイントもまとめました。

ZEBについて正しく理解し、建築物のZEB化を検討・推進するために活用してください。

ZEBとは

はじめにZEBとは何か、定義の確認から始めましょう。

ZEHとの違いも明確にするため、ZEHの概要も解説します。

ZEBの定義

ZEBは「Net Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）」の頭文字をとった言葉です。快適な室内環境の維持と、消費一次エネルギーの収支ゼロの両立を目指します。

一次エネルギーとは、自然界から直接採取できる石油、石炭、天然ガスなどです。

実際には利用可能な形に加工した二次エネルギーを利用しますが、これらは同じ指標で計算することが困難なため、省エネ計算では一次エネルギーの数値を計算します。

ZEBは、高性能な設備システムによって、建築物が消費するエネルギーを基準値以下に削減します（省エネ）。この基準値は用途や設備、地域などの条件で決められています。

また、太陽光発電システム等を利用してエネルギーを創り出し（創エネ）、建築物の使用エネルギーに充当します。

省エネと創エネの収支がゼロになる建築物がZEBというわけです。

引用：ZEBとは？｜環境省「ZEB PORTAL」

ZEHとは

ZEHは「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略称で、基本的な考え方はZEBと同様です。省エネと創エネの組み合わせにより、一次エネルギー消費量の収支をゼロにした住宅を指します。

高い断熱性・気密性や高性能設備を必要とするため、住宅のZEH化にはコスト面の問題が浮上します。ただ、近年の新築戸建住宅市場ではZEHが徐々に普及していることがわかっています。

引用：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業調査発表会 2023｜一般社団法人環境共創イニシアチブ

ZEBやZEHが注目される理由

ZEB・ZEHが注目されるのは、2050年カーボンニュートラル実現のため、政府が掲げる2050年建築物ストック平均ZEB化や、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現などの影響が考えられます。

また、建築物省エネ法の改正により、2025年4月からすべての新築建築物に省エネ基準への適合が義務付けられることも理由の一つでしょう。

省エネ性能が高いZEBやZEHは年々注目が集まっています。

引用：全建築物に対する省エネ基準適合義務化のリーフレット｜国土交通省

ZEBとZEHの違い

ZEBとZEHは、対象とする建物が異なります。

ZEBは非住宅建築物、ZEHは住宅建築物が対象です。

また、外皮性能の基準有無も異なります。

外皮性能とは建築物の内外を隔てる部分（壁・床・屋根・窓など）の断熱・気密性能です。

住宅を対象にしたZEHには外皮基準がありますが、ZEBにはありません。

ただ、ZEB取得のために数値を良くするためには、一定の外皮性能は必要です。

ZEBとZEHの種類を比較

ZEB、ZEHともに、基準に対するエネルギー削減量や建築物の性能、立地条件などにより、いくつかの種類に分けられています。

ZEBの種類

ZEBは、以下の4種類に細分化されます。

ZEB
ZEB Ready
Nearly ZEB
ZEB Oriented

引用：ZEBの定義｜環境省「ZEB PORTAL」

種類	特徴
ZEB	最も要件が厳しい。年間の一次エネルギー消費量収支が、正味ゼロもしくはマイナスとなる必要がある
Nearly ZEB	年間の一次エネルギー消費量が、ゼロに限りなく近い（ゼロではない）建築物
ZEB Ready	外皮の高断熱化・高効率な省エネ設備の導入により、年間の一次エネルギー消費量を50％以下に抑えた建築物
ZEB Oriented	延べ床面積1万m2以上の建築物が対象。削減基準を満たし、さらなる省エネ措置を講じた建築物

ZEBについて詳しくは、以下の記事もご覧ください。

「ZEBの種類や特徴とは？BELSとの違いについても専門家が詳しく解説」

ZEHの種類

ZEHは、全部で5種類に分けられています。

ZEH
ZEH+
ZEH Oriented
Nearly ZEH
Nearly ZEH+

引用：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業調査発表会 2023｜一般社団法人環境共創イニシアチブ

種類	特徴
ZEH	省エネと創エネにより、一次エネルギー収支を正味100%以上にした住宅
ZEH+	ZEH要件を満たし、さらなる省エネの実現と外皮性能強化などの要素を搭載した住宅
ZEH Oriented	都市部狭小地や多雪地域の住宅を対象としたZEH要件
Nearly ZEH	省エネと創エネにより、一次エネルギー収支を正味75%以上にした住宅
Nearly ZEH+	Nearly ZEH要件を満たし、さらなる省エネの実現と外皮性能強化などの要素を搭載した住宅

ZEHについて詳しくは、以下の記事もご覧ください。

「ZEHの種類｜それぞれの特徴と違いについてZEHの専門家が徹底解説【令和4年度版】」

ZEBに関して知っておきたい基本知識

ここからはZEBに関して、よくある質問や知っておきたい基本知識を解説します。

既存建築物もZEB化できるか

ZEBは既存建築物の改修でも実現できます。

しかも、必ずしも最先端の技術は必要ありません。

汎用化技術でも、ZEB化が可能です。

補助事業として採択された既存建築物の改修では、以下のような技術が活用されていました。

引用：既存改修ZEB化の場合｜環境省「ZEB PORTAL」

福岡県久留米市は築30年の環境部庁舎を改修し、国内で初めて既設公共建築物としてZEB認証を取得しました。使われた技術は、以下の通りです。

外皮断熱強化（断熱材吹付・窓ガラス交換）
空調設備のダウンサイジング
LED照明
蓄電池の設置など

建築物のZEB化については、以下の記事もご覧ください。

「ZEB（ゼブ）の事例を11個紹介！公共建築物と民間の建築物に分けて詳しく解説」

ZEBの省エネ基準はどのように考えれば良いか

ZEBの要件には「エネルギー使用量の50％以上の削減」という項目があります。要件が示す「50%以上」の基準は、建物用途や面積、設備によって決まります。基準は国が決めており、勝手に操作はできません。

既存建物の改修でZEB化を目指す際も、同様に既定の基準値に対して削減しなければなりません。「現状消費しているエネルギー使用量に対して50％」ではない点に、注意しましょう。

ZEBで創エネした電力は売電して良いか

太陽光発電システムをはじめとする再生可能エネルギーによる発電量は、ZEB認証に必要な「エネルギー使用量の50％以上の削減」には算入できません。ただし、自家消費した分および、余剰売電分はZEB判定に算入可能です。

もし再生可能エネルギーの発電を全量売電すると、創エネ分のZEBの評価カウントがなくなり、ZEB・Nearly ZEB認定を受けられません。

ZEBに蓄電池は必須要件か

ZEB、またZEHに蓄電池は必須要件ではありません。導入しなくても、認証を受けられます。

蓄電池には、災害等により停電した際も、蓄電した電力を利用できるというメリットがあります。建築物の性質や用途などを総合的に判断し、導入を検討しましょう。

ZEB評価取得後の設計変更は可能か

ZEB評価を取得した後に設計変更が起きた場合、BEI値の変動に注意が必要です。ZEBの取得には、BEI≦0.50（再生可能エネルギーを除く）が必要です。

竣工時の確認でBEIが当初の計算結果から上がっていた場合、補助金返還などの措置をとられる場合があります。

ZEBの普及状況はどの程度か

建築物の性能評価指標「BELS」を取得した非住宅建築物のうち、ZEBを取得する件数は増加傾向にあります。

引用：令和３年度エネルギー需給構造高度化対策に関する調査等事業（ＺＥＢの普及拡大に係る調査）報告書｜株式会社野村総合研究所（以下同）

一方、非住宅建築物全体の着工状況を見ると、ZEBが占める割合は決して高くはありません。

ただし、非住宅建築物全体の着工数が減少する中において、ZEBの着工数が増加している点は注目に値するでしょう。省エネ意識の高まりとともに、非住宅建築物でも性能重視の傾向が現れているといえます。

現在、470以上の自治体が2050年までに温室効果ガスの排出をゼロにする「 2050 年ゼロカーボンシティ」を採択しています。自治体の建築物がZEB化する事例も増えてきました。

ZEB化の機運は、全国的に高まり始めたところです。ただし、ZEB化に必要なノウハウが不足しており、スピーディーに進行しないという課題も見られます。

ZEB化に必要なコストはどれくらいか

一般社団法人環境共創イニシアチブが策定する「ZEB設計ガイドライン」によると、ZEB Ready水準を満たした小規模事務所の新築で、コスト増は10%程度とされています。イニシャルコストが増える要因は、ZEB仕様の設備が必要な点にあります。

ただしZEB化すると、建築物ランニングコストが下がります。一概に「コスト増」とは言い切れません。

ZEBに必要なコストは、長期的視野からの算出が重要です。プロに相談し、総合的な判断を仰ぐのが得策といえるでしょう。

ZEBやZEHについてお悩みなら「環境・省エネルギー計算センター」に相談しよう！

ZEBは省エネ基準に適合した建築物のうち、非住宅に対して用いる名称です。

住宅に対しては、ZEHが用いられます。

省エネに対する世間の注目も高まる中、今後は建築物全体のZEB・ZEH化が進むと考えられます。

ZEB・ZEHには、省エネ基準の理解と省エネ計算が必要です。

長期的に見たときのコストも気になるところでしょう。

ZEB・ZEHのご相談は、環境・省エネルギー計算センターにお寄せください。年間700棟、累計2,600棟以上の実績で、省エネ計算に関する課題を解決します。

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