省エネルギー基準（省エネ基準）とは、建築物が備えなければならないエネルギー性能基準です。2025年4月に大きな改正を控えており、改めて確認したい人もいるのではないでしょうか。
本記事は省エネ基準について、概要や計算方法、適判の流れ、改正のポイントなどを、詳しく解説します。最新の省エネ基準を効率よく押さえるために、活用してください。
省エネ基準とは
省エネ基準とは「何を」「どのような根拠」で定めるのでしょうか。
省エネ基準の概要を解説します。
省エネ基準が定める内容
※省エネ基準の概要｜国土交通省（以下同）
省エネ基準は、建築物の省エネ性能に関するルールです。
根拠法は「建築物省エネ法」で、基準達成に向けた構造・設備を定めます。
基準は、「一次エネルギー消費量基準」「外皮基準」の2要素から成り立ちます。
省エネ基準の「一次エネルギー消費量基準」とは
一次エネルギー消費量基準とは、建築物が実質的に使うエネルギー量を、熱換算した指標です。「建築物が消費するエネルギー量－創エネ量（太陽光発電など）」で算出します。
一次エネルギーは、原油、石炭、天然ガスなど、未加工状態で供給されるエネルギー源です。対して、電気・ガスなど、加工済みのものは「二次エネルギー」と呼びます。
建築物が使うエネルギーを同じ単位で計算するため、省エネ基準では一次エネルギーを用います。
一次エネルギー消費性能（BEI）とは
建築物が一次エネルギー消費量基準を満たすかの測定には、「BEI」を使います。BEIは基準建築物に対する、設計建築物の一次エネルギー消費量比率を示します。
| BEI=設計一次エネルギー消費量÷基準一次エネルギー消費量 |
省エネ基準への適合には、BEI≦1.0が必要です。
ちなみに、住宅でBEI≦0.9、非住宅でBEI≦0.8を達成すると、省エネ基準より高い基準である「誘導基準」に到達します。
省エネ基準の「外皮基準」とは
省エネ基準のもう1つの指標「外皮基準」は、住宅のみが対象です。
外皮（建築物の内外を隔てる境界）からの熱損失をあらわす「外皮平均熱貫流率」の基準値を定めます。
| 外皮平均熱貫流率＝外皮総熱損出量÷外皮総面積 |
外皮基準に影響する「外皮性能」とは
外皮がどの程度の性能を持つかを示す指標が、UA値とη（イータ）AC値です。
外皮性能は気温や気候の影響も受けるため、日本を8つの地域に分け、それぞれに対してUA値・ηAC値の基準を定めています。
UA値と地域区分
UA値は、外皮を介して室内の熱が「どのくらい外に逃げやすいか」をあらわします。
“逃げやすさ”を示すため、値が小さいほど高性能です。
寒い地方のほうが熱が逃げやすいため、外皮にも高い性能が求められます。
＜地域区分＞
| 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | |
| 地域 | 北海道 | 北海道 | 東北 | 東北～信越 | 関東～九州 | 関東～九州 | 九州南部 | 沖縄 |
| UA値 | 0.46 | 0.46 | 0.56 | 0.75 | 0.87 | 0.87 | 0.87 | – |
都道府県および市町村単位での地域区分は、国土交通省「地域区分新旧表」をご覧ください。
ηAC値と地域区分
ηAC値は、日射熱の住宅への入りやすさを表します。
“入りやすさ”を示すため、数値が大きいほど日射熱が住宅内に入り、暑くなりやすいことを意味します。
ηAC値は、冷房期の日射の入りやすさです。
日射の強さや太陽高度は季節ごとに異なるため、冷房期のηAC値意外に、暖房期に使用する「ηAH値」という指標もあります。
省エネ基準で定められているのは、ηAC値のみです。また、ηAC値は区分5以南の地域に対してのみ、設定されています。
非住宅建築物の外皮性能の考え方
非住宅建築物には、外皮の断熱性能ではなく、「PAL*（パルスター）」基準が使われます。
PAL*は、国際的に使われる一次エネルギー消費量を指標としており、建築物の断熱性能および設備性能を総合的に評価します。建物の用途別かつ地域ごとに判断基準値が定められています。
| PAL*［MJ／m2／年］＝各階の屋内周囲空間（ペリメータゾーン）の年間熱負荷［MJ／年］÷ ペリメータゾーンの床面積［m2］の合計 |
PAL*は、義務対象ではありません。現在は、誘導基準のみに適用されます。
「PAL*」についているアスタリスクは、新基準である現行制度の値という意味です。
建築物の省エネ計算
設計した建築物が、省エネ基準に適合しているか確かめる方法が省エネ計算です。
省エネ計算の結果がないと、基準への適合可否がわからず、省エネ適合性判定（省エネ適判）が受けられません。
まずは省エネ計算の方法を、簡潔に解説します。
省エネ計算の基本的なやり方
省エネ計算は、研究所などが計算ツールを公開しており、ツールに必要値を入力して行います。国土交通省は、「建築研究所 技術情報」「住宅性能評価表示協会」の計算ツールを紹介しています。
ただし、省エネ計算のやり方は数種類あり、計算手法ごとにメリット・デメリットがあります。「設計業務が立て込んだ」「計算に社内のリソースを割けない」などの場合は、計算業務の外注を推奨いたします。
計算を外注すれば設計に集中でき、業務スピードの向上も期待できます。
省エネ計算の概要（非住宅・住宅）
省エネ計算の手法は、非住宅で3種類・住宅で5種類あります。
＜非住宅＞
- 標準入力法
- モデル建物法
- 小規模版モデル建物法
＜住宅＞
- 標準計算ルート
- 簡易計算ルート（2025年4月で廃止）
- モデル住宅法（2025年4月で廃止）
- フロア入力法（共同住宅向け）
- 仕様ルート
それぞれの特徴やメリット・デメリットを見てみましょう。
非住宅の省エネ計算方法とメリット・デメリット
非住宅の省エネ計算は、標準入力法とモデル建物法（小規模含む）から選択します。
標準入力法は、設計建築物のすべての部屋について計算します。床面積から設備機器、外皮性能など、あらゆる要素を算入します。
正確に計算できること、また多用途建築物でも計算が容易な点がメリットです。ただし、部屋数が多い大規模建築物では、入力作業が膨大になります。
モデル建物法は、用途別のモデルを選び、建築仕様や設備機器性能値を入力して計算します。モデルの数値を用いて計算するため、標準入力法より簡便に計算できます。反面、建築物の正確な省エネ性能は算出できません。選択したモデルが実際の設計より性能が悪ければ、計算結果も実際より低下します。
住宅の省エネ計算方法とメリット・デメリット
※住宅の省エネルギー基準と評価方法 2024【戸建住宅版】｜国土交通省
住宅の省エネ計算方法は、2025年4月以降「標準計算ルート」「仕様ルート」の2択になります。集合住宅であれば、フロア入力法も選択できます。
標準計算ルートは、設計住宅の部位ごとに外皮面積・長さ・性能値・係数等を用いて外皮性能を算出し、計算します。また、BELS申請にも対応しています。
一方、仕様ルートは外皮面積を求めません。部位ごとに定められた固定値に、規定の熱貫流率をかけて計算します。一次エネルギー消費性能も、仕様基準への適合を照合するのみです。計算工程は簡便ですが、設備仕様の適用範囲が狭いというデメリットがあります。
多様な設備が利用される現代の住宅では、非実用的な計算方法といって良いでしょう。
共同住宅のみが利用できるフロア入力法は、フロアごとに単純化した住戸モデルと設備・性能・仕様を使って計算します。戸別の計算が不要で効率よく計算できますが、BELSや住宅トップランナー制度等には対応できません。
省エネ基準への適合は「省エネ適判」で判断される
省エネ計算の結果が算出できたら、省エネ適合性判定（省エネ適判）を受けます。
省エネ適判の流れと対象建築物、罰則について解説します。
省エネ適判の流れ
※ 【建築物省エネ法第11・12条】 適合性判定の手続き・審査の合理化について｜国土交通省（以下同）
省エネ適判は、建築確認手続きの中で行われます。
判定する機関は所轄行政庁もしくは、登録省エネ判定機関です。
省エネ適判の対象建築物
以下に該当しない建築物は、省エネ適判を受ける必要があります。
＜省エネ適判対象外の建築物＞
- 都市計画区域（準都市計画区域）外の平屋かつ200m2以下
- 都市計画区域（準都市計画区域）内の平屋かつ200m2以下の建築物で、建築士が設計・工事監督を行ったもの
- 仕様基準を用いて省エネ計算をした建築物
省エネ基準不適合の場合の罰則
省エネ適判で「不適合」と判断されると、確認済証・検査済証が発行されず、着工できません。所管の行政庁から違反是正の命令・罰則が届く場合もあるため、省エネ適判を確実に通過できる計算結果を出しておくことが重要です。
2025年4月にすべての新築建築物に省エネ基準適合が義務化
これまでの省エネ基準は、中大規模住宅は届出義務、小規模建築物は住宅・非住宅とも説明義務のみでした。
2025年4月に施行される改正建築物省エネ法により、原則すべての新築建築物に、省エネ基準への適合が義務化されます（10m2以下の建築物や、現行制度で適用除外の建築物は対象外）。
早く確実な省エネ計算は「環境・省エネルギー計算センター」にお任せください！
省エネ基準は、高い省エネ性能を持つ建築物を普及させるため、建築物が持つべき性能値を定めています。2025年4月から原則、すべての新築建築物に対して、省エネ基準への適合が義務化されます。
省エネ計算の業務量激増も予想され、円滑に計算が進まなければ着工が遅れてしまうケースもゼロではありません。
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※専門的な内容となりますので、個人の方は設計事務所や施工会社を通してご相談された方がスムーズです。
