環境に配慮した住宅は、快適な住まいを実現できる注目の選択肢です。

エコな観点や長く住めること、税制や金利面での優遇などに魅力を感じた人も多いのではないでしょうか。

この記事では、低炭素住宅と長期優良住宅について、それぞれの住宅の特徴や基準、メリットとデメリット、補助金制度などを詳しく解説します。

 

なぜ低炭素住宅と長期優良住宅が注目されているのか？

地球環境問題が深刻化する中、私たちの住まいのあり方が見直されています。

環境問題に配慮する住宅に住めば、少しでも環境の改善に貢献できるのではという考えに繋がることが注目されているポイントです。

環境性能に優れた住宅は、断熱性能の向上や高効率な設備の導入により、CO2排出量を削減します。

これは、環境に良いだけでなく、生活する上で光熱費削減にもつながるでしょう。

一方、耐久性や耐震性を重視した住宅は、適切なメンテナンスで長く住めることを目指します。

安全で快適に住み続けられる住宅は、資産価値が上がったり、次世代に継承したりできるでしょう。

また、国や自治体による補助金や税制優遇などの支援策も、これらの住宅の普及を後押ししています。

 

低炭素住宅の特徴と基準をチェック

普通に建築した住宅が環境性能に優れているとは限りません。

認定基準などとあわせて環境に配慮した住宅について解説します。

低炭素住宅はどんな家？定義を理解しよう

低炭素住宅とは、国土交通省が定めた一定の基準を満たし、認定を受けたものを指します。

この基準は、断熱性能や省エネ性能などを評価するもので、住宅の環境性能を高めることが目的です。

参照：『エコまち法に基づく 低炭素建築物の 認定制度の概要』

 

低炭素住宅の基準と要件

低炭素住宅の認定基準には、大きく分けて2つあります。

1つは、外皮性能基準で、住宅の断熱性能などを評価します。

もう1つは、一次エネルギー消費量基準で、住宅の省エネ性能を評価します。

これらの基準を満たすことで、環境性能に優れていると認められるのです。

 

低炭素住宅のメリット

環境性能に優れた住宅のメリットは、何と言っても快適性の高さです。

高い断熱性能により、夏は涼しく、冬は暖かい住環境を実現できます。

また、省エネ性能が高いため、光熱費の削減にもつながります。

さらに、環境性能の高さを認められれば、税制優遇や補助金の対象です。

 

低炭素住宅のデメリット

一方で、低炭素住宅にはデメリットもあります。

まず、認定を受けられるエリアが限定されていることです。

市街化区域等内のみが認定可能なので、建てる場所が区域内かを確認しなくてはいけません。

また、高い断熱性能や省エネ性能を実現するために、通常の住宅よりも建築コストが高くなる傾向にあります。

 

長期優良住宅の特徴と基準

長く住める家として注目されるだけでなく、さまざまな点で魅力がある長期優良住宅ですが、認定されるためにはクリアしなくてはならない基準があります。

 

長期優良住宅はどんな家？定義を理解しよう

長期優良住宅とは、長期にわたって住宅を良い状態に保つことを目的としたものです。

具体的には、耐久性や耐震性、維持管理のしやすさなどに優れた住宅を指します。

 

長期優良住宅の基準と要件

耐久性や耐震性に優れた住宅の認定を受けるためには、いくつかの要件を満たす必要があります。

例えば、建築および維持保全の計画を作成し、提出しなければなりません。

また、一定の耐久性や耐震性、省エネ性能などがあることも求められます。

 

参照：長期優良住宅のページ

 

長期優良住宅のメリット

メリットは、何と言っても資産価値の高さです。

長期にわたって性能の良い家を保つことができるため、将来的に売却する場合にも、売主にとって有利になることが期待できます。

また、住宅ローン控除をはじめとした税制優遇や補助金の対象にもなるため、初期投資の負担を軽減できる可能性があります。

他にも地震保険の割引があったり、光熱費が抑えられたりと、金銭面からみても大きなメリットがあるでしょう。

 

長期優良住宅のデメリット

メリットだけではなく、もちろんデメリットもあります。

環境性能や耐震性能などが優れているため、通常の住宅よりも建築コストが高くなる傾向にあります。

またメンテナンスなどの定期的なサポートが必要です。

このため、長期的な管理コストがかかることも考慮しておかなくてはなりません。

 

低炭素住宅と長期優良住宅の違いを比較

似たところもありますが、認定基準や性能などに違いがあります。

2つの住宅を比較していきましょう。

基準の違いを理解しよう

2つの住宅の大きな違いは、それぞれの認定基準にあります。

低炭素住宅は、主に環境性能に関する基準を満たすことが求められます。

一方、長期優良住宅は、耐久性や耐震性、維持管理のしやすさなど、長期的な観点から住宅の質を評価する基準を満たす必要があります。

税制優遇の違いをチェック

共通の減税措置があるのは所得税や登録免許税です。

長期優良住宅はさらに、不動産取得税の課税標準の特例措置や固定資産税の減税措置などが適用されます。

長期的な観点から見た違い

住宅を長期的に見ても違いがあります。

低炭素住宅は環境性能を重視しているため、建築後の光熱費の削減などが期待できます。

一方、長期優良住宅は、長期的な観点から住宅の質を重視しているため、すぐに修繕が発生するなどのリスクは少なく、建築後の維持管理コストが抑えられるでしょう。

 

低炭素住宅と長期優良住宅の補助金を上手に活用しよう

どちらの住宅もコストが高くなりがちですが、それを補う上でも補助金を活用しましょう。

 

低炭素住宅の補助金制度をチェックする

補助金制度には、国や地方自治体が実施しているものがあります。

例えば、国土交通省の「地域型住宅グリーン化事業」では、環境性能に優れた住宅の建築に対して補助金が交付されます。

また、自治体によっては、独自の補助金制度を設けている場合もあります。

 

長期優良住宅の補助金制度を理解しよう

国や自治体が実施している補助金制度のなかでも特に活用したいのが、国土交通省の「長期優良住宅化リフォーム推進事業」です。

耐久性や耐震性に優れた住宅の認定を受けるためのリフォームに対して補助金が交付されます。

また、国土交通省の「地域型住宅グリーン化事業」も活用できるでしょう。

他にも自治体独自の補助金制度があるかもしれません。

 

補助金を受けるための手続きを知っておこう

補助金を受けるためには、一定の手続きが必要です。

どちらの場合も住宅の設計段階で、補助金を申請する必要があります。

まずそれぞれの住宅の基準を満たして認定されたら、補助金を申請するという手順です。

いずれの場合も、必要書類を揃えて、期限までに申請しましょう。

 

低炭素住宅と長期優良住宅を建てるためのポイント

基準を満たさなくてはどちらも認定を受けられません。

そのため必要なポイントを押さえておくのが大切です。

 

適切な設計と施工業者選びが重要

環境性能に優れた住宅や耐久性、耐震性に優れた住宅を建てるためには、適切な設計と施工業者を選ぶ必要があります。

設計段階では、住宅の断熱性能や省エネ性能を高めるための工夫が必要です。

また、施工業者選びでは、これらの住宅の建築に実績のある業者を選びましょう。

ただし、中にはどちらか一方の住宅認定のみを強く勧める業者もいます。

その場合は、なぜその住宅をすすめるのかを確認しましょう。

なぜなら、業者にとってのメリットや手間を優先してすすめてくることがあるからです。

 

材料と設備の選択で失敗しないために

住宅を建てる際は、材料と設備の選択にも気を付けましょう。

例えば、断熱材や窓の選択は、住宅の断熱性能に大きく影響します。

また、設備によっては、認定基準を満たさないものもあるので、注意が必要です。

 

メンテナンスと維持管理を怠らないようにしよう

特に長期優良住宅の場合は、メンテナンスと維持管理が重要です。

認定を維持するためには、定期的な点検や修繕が必要となります。

また、低炭素住宅の場合も、設備の適切な維持管理が求められます。

これらを怠ると、性能が発揮されなくなってしまうので、注意しましょう。

 

低炭素住宅や長期優良住宅の認定について悩んでいるなら「環境・エネルギ―計算センター」に相談しよう！

どちらも魅力的な住宅ですが、自分のライフスタイルや予算に合わせて選ぶことが大切です。

補助金制度を上手に活用しながら、快適でエコな住まいを実現してみませんか。

「環境・省エネルギー計算センター」では、省エネ計算業務に関する相談を受け付けております。

ぜひお気軽にお問い合わせください。

※専門的な内容となりますので、個人の方は設計事務所や施工会社を通してご相談された方がスムーズです。
※補助金の詳細に関しましては管轄している事務局や行政庁にご確認ください。