今回は、当センターの省エネ計算の見積りの考え方についてお伝えさせて頂きます。

住宅

以下の考え方により金額を決定しています。

• 間取りのタイプ（Ａタイプ、Ｂタイプ、Ｃタイプ・・・・、分譲マンションなどの住戸タイプです。）毎に省エネ計算をする必要がありますので、タイプ数が増えれば増えるほど、比例的に金額が上がります。同じタイプ数でも、階高の違いなどがあるとその住戸も計算する必要があります。

例えば、①2タイプ：延床面積2,000㎡の物件と、②15タイプ：延床面積500㎡の物件ですと、②の方が延床面積は小さいですが、タイプ数が多いため、金額は高くなります。

• 間取りタイプの複雑さは影響されます。メゾネットタイプなどは計算が複雑になります。
• 共用部は延床面積が大きくなれば比例的に金額は上がります。

非住宅

以下の考え方により金額を決定しています。

• 延床面積が大きくなればなるほど、計算対象面積が増加するため、比例的に金額が上がります。
• 断熱材が、屋根か天井かにより、屋根断熱で計上が複雑な場合などは金額が上がります。
• 外皮の形状が複雑な場合は金額が上がります。

これらを複合的に判断して見積金額は決定しております。

福祉施設、高齢者施設、保育園、病院などは複雑な形状や屋根断熱などにより、金額が上がる可能性があります。

一方、（事務所用途を含まない、もしくは事務所用途が軽微な）工場は、簡易計算ができますので、最安値で対応できます。以下のコラムも参考にしてください。

https://www.ceec.jp/column/2020/05/29/low_cost/

店舗で完了検査までに空調が入らない場合（完了検査後、テナント工事により設置の場合など）は外皮計算が必要なくなりますので、最安値で対応できます。

複合建築物

1-3階：店舗・事務所など、4階以上：共同住宅の場合は、非住宅計算と住宅計算のそれぞれの計算が必要になります。

1階：店舗、2-5階：事務所の場合は、非住宅のみになりますが、店舗モデルと事務所モデルで2用途で計算をする必要があります。